PFAS（有機フッ素化合物）は何が問題？健康への影響と企業が取り組むべき対策
- 水処理
PFAS（ピーファス）は水や油をはじき、熱や薬品にも強い有機フッ素化合物です。幅広い用途に使われてきましたが、自然界でほとんど分解されないため「永遠に残る化学物質」として懸念されています。
本記事では、PFASの何が問題なのかについてわかりやすく解説しつつ、企業が取り組むべき対策について深掘りします。PFASの問題について気になっている方は、ぜひ参考にしてください。
目次
まずは知っておきたいPFASの概要
PFAS（ピーファス）とは「Perfluoroalkyl and polyfluoroalkyl substances」の略称で、炭素とフッ素からなる有機フッ素化合物の総称です。現在は4,700種類以上のPFASが特定されており、代表的なものとしてPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）やPFOA（ペルフルオロオクタン酸）などが挙げられます。
PFASの最大の特徴は、水や油をはじき、さらに熱や薬品、紫外線に対して優れた耐性を持つことです。そのため、撥水スプレーや防水加工された衣類・靴、フライパンのコーティングなど、私たちの身近な生活用品に幅広く使われてきました。また、界面活性剤や半導体の反射防止剤、金属メッキ処理剤など、産業分野においても活用されています。
関連記事：【更新】PFAS（有機フッ素化合物）とは？規制や除去する方法を徹底解説！
PFASは何が問題なのか
PFASが問題視される最大の理由は、「極めて分解されにくく、長期間残留してしまう性質」にあります。
炭素とフッ素の結合は非常に強固で、自然界ではほとんど分解されません。PFASが一度環境に排出されると、土壌や水中に長期間残留し、人間や動物の体内に蓄積するほか、植物にも取り込まれる可能性があります。
PFASの健康や環境への影響がすべて解明されているわけではありませんが、将来的なリスクは大きいと考えられています。国際的な条約「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）」では、PFOSとPFOAは廃絶・制限等の対象です。
また、POPs条約を締結する日本では、国内担保措置として「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）」に基づき、PFOSとPFOAは製造・輸入等を原則禁止にしました。
このように、世界各国でPFASの規制や検査体制は整備されつつあり、日本でも対象物質の追加に伴う規制強化や情報公開が進められています。
参考：POPs条約｜経済産業省
参考：第一種特定化学物質一覧｜経済産業省
人の健康への影響は？
PFASのなかでも代表的なPFOSやPFOAについては、動物実験の際に、肝臓の機能や仔動物の体重減少などへの影響が指摘されています。人に関しては、コレステロール値の上昇、発がんリスク、免疫機能への影響などが関連している可能性があると報告されています。
ただし、「どの程度の量のPFASを摂取すると影響が生じるのか」という明確な基準は、まだ十分に解明されていません。そのため、世界各国ではさまざまなデータに基づいた基準値等の検討が続けられています。
また、日本では内閣府食品安全委員会の評価を踏まえて、環境省が最新の科学的知見に基づいた暫定目標値の検討を進めています。現時点で、国内においてPFOSやPFOAの摂取が直接の原因とみられる健康被害は確認されていませんが、将来的なリスクを踏まえ、今後も規制が強化されていくでしょう。
環境に残留するPFASとその現状
環境省は自治体と連携し、継続的かつ網羅的なPFASのモニタリング調査を実施しています。
2009年以降に行われている長期的な調査では、河川などの公共用水域や底質、生物、大気中におけるPFOSやPFOAの濃度が測定されています。その結果、水質や底質、大気については経年的に濃度が減少している傾向が確認されており、生物についても検出率が低下していることが統計的に示されました。
また、2019年度及び2020年度には全国規模の調査が行われ、有機フッ素化合物の排出源となり得る施設周辺を対象に、水質（公共用水域、地下水）の測定が進められています。
2019年度から2022年度までに延べ2,735地点で測定が行われ、暫定目標値を超過した地点は延べ250地点に上りました。特に都市部やその近郊で超過が確認される傾向があります。
暫定目標値を超えた地点については、飲用水として利用されることを避けるため、都道府県が井戸所有者に対して指導や助言を行うなど、「PFOS及びPFOAの対応の手引き」に基づいて対応が進められています。
参考：PFOS、PFOA に関するＱ＆Ａ集｜環境省
関連記事：最新のPFASの規制動向と国内におけるPFASの発生状況について
PFASに対して企業が取り組むべきこと
PFASは人体や環境への影響が懸念されるため、企業は適切な対応策を講じなければなりません。ここでは、PFASに対して企業が取り組むべきことを紹介します。
代替材料への切り替え
企業がPFASを使用した製品を扱っている場合は、代替材料への切り替えが急務となります。
PFASは、水や油をはじき、熱や薬品、紫外線に対して優れた耐性を持つ優秀な化学物質です。代替材料を開発する際には、PFASと同等の機能性を持ちながら、環境負荷が少ないことが求められます。しかし、こうした材料の開発には高いコストや長期間の研究が必要です。
そのため、企業は材料研究開発への投資を積極的に行い、PFASの規制に対応できる製品の設計を進めていくことが推奨されます。また、他企業や研究機関と協業して代替材料の実用化を目指すなど、周囲を巻き込んだ取り組みも有効です。
規制動向のモニタリング
PFASに関する規制は、国や地域によって基準が大きく異なります。そのため、企業は常に最新の規制動向を把握し、迅速に対応できる体制を整えることが重要です。
日本では、地下水や河川水からのPFAS検出が相次いだことを受け、公共用水域や地下水におけるPFOS及びPFOAの合計値として、2020年2月に暫定指針値が50ng/Lと設定されています。
しかし、その後の国内外での検出状況や世界的な規制の動向を踏まえ、環境省が水道法の一部を改正する省令等を2025年6月に発行しました。この改正によって2026年4月からPFOSとPFOAが水質基準に引き上げられることになりました。
企業はこうした国内規制に加え、輸出先や取引先国の基準値を確認しつつ事業を運営しなければなりません。
参考：「水質基準に関する省令の一部を改正する省令」及び「水道法施行規則の一部を改正する省令」の公布等について｜環境省
関連記事：世界におけるPFASの基準値とは？日本の最新動向とPFAS規制の課題
水質管理とPFAS除去技術の導入
PFASは一度環境中に放出されると分解されにくく、地下水や水道水といった私たちの生活用水にも残留しているケースが報告されています。企業がこうした水をそのまま製造過程に利用してしまうと、製品や従業員の健康、さらには地域環境への影響が懸念されるでしょう。
そのため、地下水や水道水を利用する企業は、PFASをしっかりと除去し、安全な水を確保することが重要です。水質管理とPFAS除去技術の導入は、規制への対応や企業活動の信頼性を支える重要な取り組みといえます。
飲料水・製造水のPFAS対策はゼオライト株式会社におまかせ
耐水性・耐油性に優れるPFASは、コーティング剤や界面活性剤などさまざまな用途で利用されてきました。しかし、分解されにくく蓄積する性質があることから、世界的に規制強化が進む化学物質です。
日本では実際に地下水などからPFASが検出されており、企業の製造工程や施設で使用する際には、PFASの除去が必要になります。
ゼオライト株式会社はこうした課題に対応するため、お客様の施設環境に応じた最適なPFAS除去プランをご提案いたします。これによって製造水としての利用はもちろん、飲料水としても安心してお使いいただける水を提供いたします。
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さらに、買い取り方式やオンサイト方式など、導入コストや運用スタイルに応じた柔軟な契約体系を用意しています。メンテナンス、遠隔監視、定期点検など、運転後の管理も万全。企業のご負担を最小限に抑えながら、安心・安全な水の供給を継続できるでしょう。
病院やホテル、商業施設、工場などで水処理プラントの導入を検討している方は、ぜひゼオライトまでご相談ください。
また、すでに地下水を利用されている施設においても、PFASが検出され除去対策を必要とする場合には、ゼオライトにご相談ください。既存システムを生かした形での処理フローによって、PFASの安定的な除去を提案いたします。
水処理プラントに関するご相談はゼオライト株式会社へ
ゼオライト株式会社は、水処理プラント及びメンテナンス事業を軸に、50年以上にわたってお客様の期待を超える「良質な水」と「メンテナンスサービス」を提供し続けてまいりました。
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